HOME > officee magazine > 編集部コラム > オフィス移転遍歴から見る楽天グループの歴史とは
日本最大級のインターネット・ショッピングモール『楽天市場』をはじめ、『楽天トラベル』『楽天カード』など、様々な領域において事業展開をしている楽天グループ。
1997年に創業した楽天株式会社(当時、株式会社エム・ディー・エム)はどんな歴史を経て、現在のグローバルカンパニーへと成長したのでしょうか。楽天株式会社の遍歴を、 “オフィス” という切り口から見ていきたいと思います。(公開日:2017/02/07)
楽天株式会社は1997年2月、港区にある愛宕山弁護士ビルで産声を上げました。当時の社名は『株式会社エム・ディー・エム』。同社サイトによると当時の社員は6名、また同年5月にスタートした『楽天市場』の出店舗数は13店舗だったそうです。
「インターネットで人は物を買わない」と言われていた時代、この愛宕山弁護士ビルで株式会社エム・ディー・エム(現・楽天株式会社)は大きな挑戦をスタートさせました。
『楽天スーパーオークション』(現・楽天オークション)をスタートさせた1998年、株式会社エム・ディー・エム(現・楽天株式会社)は目黒区にある祐天寺KITビルへ移転します。創業からわずか1年での移転に、楽天の成長スピードの速さを感じさせられます。
1999年、同社は社名を楽天株式会社へ変更。翌年2000年4月には、JASDAQの前身である日本証券業協会へ株式を登録、株式公開により楽天株式会社という企業の認知度拡大が加速します。また同年12月には、『Infoseek』を運営する株式会社インフォシークを完全子会社化、買収による楽天グループ拡大がスタートします。
なお、この年に同社は中目黒の京急建設イマスビルへ移転しており、設立から4年目にして3回目の移転でした。
2001年にグループ流通総額1兆円構想を発表。そして2003年、楽天証券株式会社の前身であるディーエルジェイディレクト・エスエフジー証券株式会社を子会社化。また、現・『楽天Point Club』となる『楽天ポイント倶楽部』をスタートさせるなど、楽天グループ形成が加速します。
そんな2003年、楽天株式会社は六本木ヒルズ森タワーへ移転。2008年に移転するまでの約5年間、プロ野球業界への参入や米国LinkShare Corporation買収(現・RAKUTEN MARKETING LLC)によって海外進出を果たすなど、様々なドラマを残してきたオフィスでした。
2007年、創業からわずか10年の間で急成長を遂げた楽天株式会社は、業務拡大および人員増に伴い、品川シーサイドノースタワーへ移転開始します。そして2008年に正式移転。品川シーサイドノースタワーは通称「楽天タワー」として知られ、最寄駅となるりんかい線品川シーサイド駅の表示板には「楽天タワー前」と掲示されていました。
なお同社は2010年、社内公用語を英語にするというプロジェクトをスタート。2011年には米国、インドネシア、ブラジル、ドイツ、ロシア、イギリスなど世界各国へ進出し、グローバルカンパニーとしての地位を確固たるものとしてきました。
そして楽天株式会社が現在オフィスを構えるのが、2015年に移転した東京急行電鉄株式会社および東急不動産株式会社が運営する二子玉川ライズ内「楽天クリムゾンハウス」です。
楽天株式会社による発表では、移転の理由は「今後の事業拡大に伴う従業員の増加を見据えるとともにグループ企業を集約し、より一層の業務の効率化を図るため」と記されております。
果たして、グローバルカンパニーとしての楽天グループは今後どんな躍進を続けていくのでしょうか。これからの動向に目が離せません。
品川シーサイドノースタワー
住所 品川区東品川4-12-3
最寄り駅 品川シーサイド駅 徒歩3分 / 青物横丁駅 徒歩9分
竣工 2003年
基準階坪数 446坪
楽天クリムゾンハウス
住所 世田谷区玉川1-14-1
最寄り駅 二子玉川駅 徒歩5分
竣工 2015年
基準階坪数 722.2坪
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