【2026年竣工】東京の大型新築オフィスまとめ|移転検討に役立つ再開発情報

【2026年竣工】東京の大型新築オフィスまとめ|移転検討に役立つ再開発情報

都心再開発が成熟期を迎える2026年。

東京駅周辺や日本橋、高輪などで、企業の拠点集約や本社移転を見据えた大規模オフィスビルの供給が本格化しています。

本記事では、2026年に東京で進行する再開発プロジェクトのうち、大型オフィスビルに絞って紹介します。

物件の特徴や、入居予定のテナント情報などをまとめました。

それでは、竣工時期が早い順でご紹介します!

(最終更新日:2026/02/02)

 

★早見表はこちら!

ビル名
(計画名)
最寄り駅 竣工予定月 基準階面積
表参道Grid Tower 表参道、外苑前 2026年1月 約1,200.00㎡
(約370坪)
TOFROM YAESU TOWER 東京、日本橋、京橋 2026年2月 約2,512㎡
(約760.58坪)
OIMACHI TRACKS BUSINESS TOWER 大井町 2026年3月 約5,000㎡
(約1,500坪)
THE LINKPILLAR 2 高輪ゲートウェイ、
泉岳寺
2026年3月 約3,652.85㎡
(約1,104.99坪)
大手町ゲートビルディング 大手町、神田 2026年7月 約2,050㎡
(約620坪)
日本橋一丁目中地区第一種市街地再開発事業 日本橋、三越前、東京 2026年9月 約4,528.92㎡
(約1,370~1,900坪)

2026年1月/表参道Grid Tower


表参道Grid Tower

注目度:★★★★☆

表参道・青山通り沿いに誕生する「表参道Grid Tower」は、三井不動産が手がけるミクストユース型の大規模複合施設です。オフィスは基準階約370坪と、表参道エリアでは希少なスケールを確保しており、三井情報の本社移転も予定されています。敷地の約半分をパブリック空間とする計画も特徴で、街に開かれた新たな拠点となりそうです。表参道で“本社移転も現実的”な規模感を持つ、数少ない新築オフィスです。

物件名:表参道Grid Tower

計画名:(仮称)南青山三丁目計画

住所:東京都港区南青山三丁目8番35 ※地番

事業主:三井不動産

建物規模:地上38階、地下3階

延床面積:45,595㎡(約13,791坪)

基準階面積:約1,200.00㎡(約370坪)

入居予定企業:三井情報

画像参照元:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000908.000051782.html

2026年2月/TOFROM YAESU TOWER


表参道Grid Tower

注目度:★★★★★

東京駅前・八重洲一丁目東地区の大規模再開発として誕生する「TOFROM YAESU TOWER」は、2026年竣工予定の超高層複合タワーです。オフィスを中心に商業施設、バスターミナル、劇場など多様な都市機能を集約。東京駅をはじめ複数路線が利用できる圧倒的な交通利便性と、駅前でこれだけの大規模フロアを確保できる点は希少性が高く、企業の本社移転や拠点集約を検討するうえで大きな魅力。本社移転や拠点集約を検討する企業にとって、真っ先に比較検討したい次世代型オフィスですね。

物件名:TOFROM YAESU TOWER

計画名:東京駅前八重洲一丁目東地区第一種市街地再開発事業(A地区・B地区)

住所:東京都中央区八重洲一丁目9番他 ※地番

事業主:東京駅前八重洲一丁目東地区市街地再開発組合

建物規模:地上10階・地下2階

延床面積:225,000㎡(約68,063坪)※再開発全体の目安

基準階面積:約2,512m²(約760.58坪)

入居予定企業:日本紙パルプ商事、ククレブ・アドバイザーズ、テラスカイ、Astemo、サンワテクノス

画像参照元:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000396.000052843.html

 

2026年3月/OIMACHI TRACKS BUSINESS TOWER


OIMACHI TRACKS BUSINESS TOWER

注目度:★★★★★

JR大井町駅直結の大規模複合開発 「OIMACHI TRACKS」 の一翼を担う「OIMACHI TRACKS BUSINESS TOWER」は、大井町駅直結オフィス棟で、基準階約1,500坪超の大空間を提供する高スペックオフィスです。JR線・東急線・りんかい線の3路線が利用でき、品川駅3分、新宿駅16分、羽田空港14分と高い交通利便性を備えています。また、品川区新庁舎との連携やゼロカーボン推進など地域ぐるみの未来都市づくりの中核となる拠点です。既にシステムインテグレーターのARCが本社移転を計画するなど、「郊外近接・都心アクセス」を両立する新たなオフィス供給として、拠点再編や本社機能の再検討にも響きそうです。

物件名:OIMACHI TRACKS BUSINESS TOWER

計画名:大井町駅周辺広町地区開発(仮称)

住所:東京都品川区広町二丁目及び大井一丁目各地内 ※地番

事業主:東日本旅客鉄道

建物規模:A-1地区 地上26階・地下3階/A-2地区 地上2階・地下2階

延床面積:A-1地区 約250,000㎡(約75,625坪)/A-2地区 約9,100㎡(約2,753坪)※再開発全体の目安

基準階面積:約5,000㎡(約1,500坪)

入居予定企業:エー・アール・シー、三菱電機システムサービス、大成温調、日本ライフライン

画像参照元:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000965.000017557.html

2026年3月/THE LINKPILLAR 2


THE LINKPILLAR 2

注目度:★★★★★

高輪ゲートウェイ駅直結の大規模再開発「品川開発プロジェクト(第Ⅰ期)」の中核を担う「THE LINKPILLAR 2」は、駅直結ならではの高い利便性と大規模フロアを両立。低層部にはルミネが運営する商業施設「NEWoMan TAKANAWA MIMURE」やクリニック、フィットネスなども入居予定で、日常性と先進性を兼ね備えています。日本システム技術や神戸製鋼所の本社移転が報じられるなど、「駅直結×大面積×街づくり一体型」という条件を重視する企業にとって、拠点集約の有力候補となる一棟といえるでしょう。高輪ゲートウェイエリアのプレミアムワークプレイスとして注目が集まっています。

物件名:THE LINKPILLAR 2

計画名:品川開発プロジェクト(第Ⅰ期) 3街区

住所:東京都港区港南2丁目、芝浦4丁目、高輪2丁目 ※地番

事業主:東日本旅客鉄道

建物規模:地上31階、地下5階、塔屋1階

延床面積:208,547.67㎡(約63,086坪)

基準階面積:約3,652.85m²(約1,104.99坪)

入居予定企業:神戸製鋼、日本システム技術、東亜建設工業

画像参照元:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000011.000154011.html

2026年7月/大手町ゲートビルディング


大手町ゲートビルディング

注目度:★★★★☆

大手町と神田の結節点に誕生する「大手町ゲートビルディング」。日本橋川に架かる新たな人道橋が、街と街、人と人をシームレスに繋ぎます。三層吹き抜けのエントランスや天然木を活かした設計が、上質で温かみある空間を演出。約600坪あるワンフロアは無柱のため、柔軟なオフィス設計を可能とします。大手町駅徒歩3分、神田駅徒歩6分の卓越したアクセス性に加え、約1,000㎡の交流広場、防災船着場も整備され、働き方・交流の両面を支える大型オフィス供給として注目しています。

物件名:大手町ゲートビルディング

計画名:(仮称)内神田一丁目計画

住所:東京都千代田区内神田一丁目31番11他 ※地番

事業主:三菱地所

建物規模:地上 26階・地下 3階

延床面積:約85,267.00㎡(約25,793.27坪)

基準階面積:約2,050㎡(約620坪)

入居予定企業:三菱地所コミュニティ、三菱地所設計

2026年9月/日本橋一丁目中地区第一種市街地再開発事業


日本橋一丁目中地区第一種市街地再開発事業

注目度:★★★★★

東京都中央区・日本橋一丁目で進む 「日本橋一丁目中地区第一種市街地再開発事業」 は、オフィス、商業施設、ホテル、住宅、MICE施設、ビジネス支援施設など多様な機能を一体化します。周辺街区との回遊性を生む歩行者ネットワークや水辺空間、公開広場などの整備も計画され、都心回帰・多拠点戦略を検討する企業にとって魅力的な選択肢となるでしょう。歴史的ランドマークである日本橋にふさわしいスケールと、周辺地域との結節点としての賑わい創出効果が期待されます。東京メトロ日本橋駅直結のアクセス性と複合機能は、地方・海外拠点を含む企業の本社機能・拠点強化ニーズにも応える次世代の都市拠点となるかもしれません。

物件名:未定

計画名:日本橋一丁目中地区第一種市街地再開発事業

住所:東京都中央区日本橋一丁目 30~32 番 ※地番

事業主:三井不動産、野村不動産

建物規模:地上 52 階、地下 5 階、塔屋 3 階

延床面積:約368,700㎡(約111,531.75坪)

基準階面積:約4,528.92㎡(約1,370~1,900坪)予定

入居予定企業:野村グループ、BofA証券、第一三共

画像参照元:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000855.000051782.html


以上、2026年に竣工する注目の大型物件でした。

2026年は、都心主要区で進められてきた再開発が目に見えて実感できる年となりそうです。大規模開発は企画から着工、そして竣工まで時間が掛かるプロジェクトのため、これまで積み重ねられてきた計画がようやく花開く、といった印象です。大規模ビルの誕生は、人の流れやビル周辺の商業施設の拡充など、さまざまな変化があり非常に楽しみです。

同時に、昨今の経済状況から建設コストの上昇によって、新しいビルの開発は以前より難しくなっているという背景もあります。その結果、企業は少ない選択肢の中からオフィスを選定していく時代へと変わりつつある、という話も聞かれます。拠点集約や働き方の再設計を検討する企業にとって、2026年は改めてオフィス戦略を見直す契機となる一年になりそうです。


(記事公開日:2026/01/19)

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